黄禍論（おうかろん/こうかろん,Yellow peril）とは、19世紀半ばから20世紀前半にかけてアメリカ合衆国・ドイツ・カナダ・オーストラリアなどの白人国家において現れた、黄色人種を蔑視し、差別する考え方。人種差別の一種。なお、近代の黄禍論で対象とされる民族は、主に日本人並びに中国人である。
欧米を中心とする白人国家は、古来からモンゴル帝国をはじめとした東方系民族による侵攻に苦しめられてきた。そのため黄色人種は、西ヨーロッパではタタールのくびきとして、またロシア帝国においてはアンチキリストがアジアから現れると信じられ、共に恐れられてきた。
そのような歴史的背景の中で、日本が日清戦争・日露戦争で勝利し、次第に欧米列強に匹敵するほどの国力を持つようになったり、或いは欧米諸国への黄色人種の移住が増えていくと、再び黄色人種に対する警戒感・恐怖感が高まり、黄禍論に結びついていったと云われている。
近代の黄禍論の矛先は、主に日本及び中国に向けられているが、日清戦争後においては、三国干渉、大正期のワシントン軍縮会議、そしてアメリカの排日移民法等、特に日本に対して向けられた。
近代黄禍論の主な論者としては、ドイツの皇帝ヴィルヘルム2世が挙げられる。ただし、ヴィルヘルム2世は日本については比較的興味を持っていたようである。

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出典:「フリー百科辞典ウィキペディア」(2008-11-28 16:15:24)
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